現在の学生が行っている研究テーマ

  • 次世代型の環境教育の概念整理と環境リテラシーの醸成・発達要因の分析
  • エコタウンなどの地域産業共生システムの環境負荷削減効果の評価
  • 容器包装プラスチックの単一素材リサイクルがもたらす効果のライフサイクル評価
  • 住宅ストックの将来推計とその有効活用方策の提案
  • 多地域産業連関分析による日本の経済活動が誘引する資源消費と環境負荷の解析
  • リユースの阻害要因の調査・分析と促進方策の提案

関連トピック(教員の関連活動)

教員の研究テーマについては、メンバーのページより、各教員のリンクを参照してください。

リサイクル制度・廃棄物処理制度

家電リサイクル法・廃棄物処理法の見直しの審議会・専門委員会に、田崎が委員として参加し、政策議論を行ってきました。

拡大生産者責任

物質循環の視点から生産者にどのような責任・役割を求めるべきかという「拡大生産者(EPR: Extended Producer Responsibility)」の議論は90年代から行われています。OECDが2000年にガイダンスマニュアルを策定しましたが、途上国にEPR制度を適用するためや過去15年の経験を活かすために、同マニュアルのアップデート作業が進められており、田崎が専門家として国際的な議論に関わっています。
 拡大生産者責任については、こちらの記事も参照ください。

気候変動影響評価モデル開発

肱岡は国内の研究所・大学の研究者らとともに、文部科学省の気候変動適応技術社会実装プログラム(SI-CAT: Social Implementation Program on Climate Change Adaptation Technology)の課題3「気候変動の影響評価等技術の開発に関する研究」に参画し、国内を対象とした総合的な気候変動影響評価技術の開発に取り組んでいます。

緩和策と適応策の統合評価

肱岡は、環境省の環境研究総合推進費戦略プロジェクトS-14「気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究」に参画し、テーマ5「気候変動に対する地球規模の緩和策と適応策の統合的なモデル開発に関する研究」のテーマリーダを務め、世界全体の温室効果ガス排出量と整合的な緩和策、影響・適応策費用推計に取り組んでいます。

気候変動影響・適応に関連する国際活動

肱岡は、IPCC第二作業部会第五次評価報告書第24章(アジア)の統括執筆責任者や、UNEP(国連環境計画)のPROVIA(気候変動に対する脆弱性・影響・適応に関する研究プログラム)の科学運営委員会メンバーを務めています。

持続可能な資源管理

天然資源の消費拡大に伴う地球環境の劣化を受けて、「持続可能な資源管理(Sustainable Resource Management)」が緊要となっています。中島は、国内外の研究機関や製造業を含めた関連事業者らと共に、以下の研究を進めています。

  • 物質フロー・サプライチェーンの解析
  • 資源利用の高度化・高効率化の検討

物質フロー・サプライチェーンの分析では、リサイクルを含めた経済活動に伴う資源散逸、資源利用と環境影響に加えて、サプライチェーンに内在する多様なリスク要因をその範疇として、解析と可視化を実施しています。加えて、改善策として、劣質あるいは未利用な資源(例えば、鉄スクラップに含まれる合金元素、めっき廃液・スラッジなど)を対象として、資源利用の高度化・高効率化の検討を実施しています。